要町（豊島区）で居抜きで飲食店を開業するための街情報

東京都豊島区の北西エリアに属している要町は、池袋から徒歩圏内でありながら落ち着いた街並みが広がっており、居住地として大変人気です。
いわゆるベッドタウンの印象が強い要町ですが、「衣食住」がバランスよく充実しています。今回は要町の歴史や環境についてご紹介します。

要町は負荷のない住みやすい街

要町は東京都豊島区の北西エリアに属しており、西池袋、池袋、高松、千川、千早と板橋区向原に接しています。周辺には山手通りと要町通りが交差しています。
山手通り地下には首都高速中央環状線が通っているので、普段よく車に乗る人にとって至便です。
また、立教大学、立教池袋高校、立教池袋中学校、立教小学校など多くの学校が集まっているので、ファミリー層にも人気のエリアです。

要町の歴史

要町は1889年の市制町村制によって誕生した長崎村という村の一部でした。その後、1926年に長崎村は町制施行し長崎町となり、1932年に東京市に編入し長崎町は周辺の町と合併し豊島区を発布。
そして1939年に町名変更で、現在の要町という名称になりました。なお、要町という地名の由来は、旧長崎町のほぼ中央にあって、扇の要のような位置を占めていたことからだと言われています。

都内へのアクセス良好

要町には東京メトロ有楽町線と副都心線の2路線が乗り入れています。どちらの路線を使っても池袋には1駅2分ほどで行くことが可能です。

副都心線を利用すれば乗換なしで新宿へは約12分、渋谷へは約20分で移動できます。さらに、渋谷駅から東急東横線、横浜駅からみなとみらい線へ直通、和光市駅から東武東上線へ直通運転、小竹向原駅から西武池袋線へ直通運転をしています。
同じく要町駅を乗り入れている有楽町線を利用すれば有楽町へ約22分で到着します。有楽町線も和光市駅から東武東上線へ直通、小竹向原駅から西武池袋線へ直通運転をしています。

どちらの路線も都内ターミナル駅へのアクセスが良好なので通勤・通学はもちろん休日のお出掛けにも便利です。また、要町は路線バスも多く運行しており、特に池袋には多方面への本数が多い傾向にあります。
ちなみに、要町は池袋から徒歩圏内で帰ることが可能なので、終電をなくしてしまった場合にも慌てる必要がありません。

程よく栄えたベッドタウン

要町周辺は大きな商業施設こそはありませんが、衣食住に困らない環境でとても住みやすい街です。学生、社会人、一人暮らし、ファミリー層、年配者など、どの世代の人も快適に過ごせるのが要町周辺が人気である理由のひとつだと言えます。

・駅周辺
要町駅の駅前は大きな幹線道路になっていますが、エリア自体は歩道もきれいで広いのが特徴です。そのため、自転車を利用する人も歩行者を避けながら蛇行運転するような心配もいりません。子ども連れの方も安心して歩くことができるでしょう。
駅周辺には、古本屋、チェーン飲食店、スーパー、各種コンビニ、カフェ、レンタルビデオショップなどがあります。
大きな商業施設こそありませんが、普段の買い物で困ることはまずありません。大きい買い物がしたい時は、徒歩圏内であり電車で1駅の池袋に行けば一通りの物がそろいます。

・閑静な住宅街
要町の一本小道に入ると、戸建てや低層マンション、アパートが立ち並ぶ閑静な住宅街になります。特に駅から北側は古めの一軒家が多く、道が細く入り組んでいるのと、学校が多いことが特徴です。
一方、南側は、アパートなどの集合住宅が多く、車の往来は多いですが、街灯があるので夜道も明るいのが特徴です。
池袋から徒歩圏内でありながら閑静で落ち着いた環境であるので、「便利なところに住みたいけれど落ち着いた環境、アットホームな街に住みたい」という人には人気があります。
また、もうひとつの特徴として、坂が少なめという点も見逃せません。駅から少し遠めの物件に住んでも自転車を活用すれば移動はスムーズです。家賃相場も比較的安いので、多くの学生が住んでいます。

・女性の一人暮らしも安心
要町エリアは粗暴犯や侵入窃盗・公然わいせつなどの犯罪がほとんどないので、比較的治安のよい街と言えます。
しかし、駅前での自転車窃盗率が高く、鍵をきちんとかけるなど自転車の盗難対策は欠かせません。なお、自転車盗難こそ多いものの、全体を見ると駅前には交番があり、街灯やコンビニも充実しているので夜道でも安心して歩けます。

子育てしやすい環境

要町が属している豊島区は、新たな認可保育所や小規模保育所の整備を積極的に行い、平成29年度に待機児童ゼロを達成しました。
また、待機児童対策として区が時限的に認可外保育施設を整備する臨時保育事業や、家庭で保育を行うために自宅に保育者を派遣する居宅訪問型保育事業なども行っています。

加えて、豊島区では女性や赤ちゃんに優しい街作りを推進しており、妊婦健康診査費用の一部を助成する制度や15歳までの子どもの医療費を助成する制度などさまざまなサポートを実施しています。他にも、児童手当や一時預かり事業、家族サポートなど多くの子育てに関する部分は充実しています。

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