飲食店開業時の厨房設備・機器類にはどのくらいの費用が必要？注意点や準備方法を徹底解説！

飲食店を開こうと決めた矢先、提供するメニューやお客様に見える内装部分ばかりに目がいっていませんか？

もちろん顧客をつかむにはオシャレな内装や食欲をそそるメニューが必要であり、注力するのは当然のこと。しかし、お店を営業していく上ではドリンクやフードを作る厨房も同じくらい重要です。

小さい店舗で営業する場合、数少ない厨房設備を揃え家庭用の厨房機器で代用するといったことも可能ですが、作業効率が落ちたり調理の幅が狭まったりと、デメリットが生まれるのも事実。十分な設備・機器が揃っていれば、満足してもらえるメニューを揃えお客様を待たせるず、速やかに提供することができるのではないでしょうか。

そこで今回は、厨房設備の費用相場や選び方、留意点などさまざまな観点から解説していきますので、関連記事もあわせてぜひご一読ください。

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厨房設備・機器を選ぶ際のポイント

【１】メニューとの整合性

1つ目のポイントは、メインとなるメニューに合わせた設備を選ぶこと。

「一つのサイドメニューにしか使用しないにも関わらず、専用機器を導入する」、これは無駄な出費といえます。

メニューの魅せ方

例えば、スイーツがメインのお店を開きたい場合、自家製スイーツを大量に作るためのオーブンや調理スペースを確保。あわせてケーキ用の冷蔵ショーケースを導入すると、お客様は実物を見て選べるので、メニューの写真を見る場合よりもお客様に魅力を感じてもらいやすくなります。

提供スピード

ドリンクがメインのお店の場合には、コーヒーマシンやジュースミキサーなどドリンクを作るための機材はもちろんのこと、製氷能力の高い製氷機も必要です。夏場にはアイスドリンクの提供頻度が高くなる中で、”氷が足りない…”なんて事態になってはお客様を待たせることとなり大きな機会損失にもつながります。

【２】客席・動線・メニューとのバランスを踏まえたサイズ感

2つ目のポイントは、店舗のサイズ感に合った設備を選ぶこと。

店舗規模に不釣り合いな大きさの厨房設備を導入した場合には、どうしても客席を減らさざるを得なくなり、逆に、お客様のスペースを確保しようと厨房スペースを狭めた場合、提供できるメニューが限られたりオペレーションがうまくいかなくなったりと、営業に支障が生まれてしまいます。

したがって、作業効率だけでなく、客席、動線、提供メニューなどとのバランスを踏まえて厨房設備を選ぶことが大切です。
居抜き物件を内見する際には、実際に厨房に立ってオペレーションを回すシミュレーションをしてみてください。自分の体格に合わない厨房スペース・設備であると、営業時のストレスとなり接客にも影響が出てしまいます。

【３】快適な空間づくり

3つ目のポイントは、顧客が快適に過ごせる換気設備を整えること。

排煙・排気・換気を行なうダクト設備も厨房設備の1つです。

十分に換気がなされていないと、調理で発生した煙や油、臭いは客席に流れてしまいます。特に、焼肉店やラーメン屋、中華料理店、揚げ物を提供する飲食店では十分に配慮する必要があります。

調理によって発生したにおいは、顧客の食欲を掻き立てる要素としてプラスに働くことも考えられますが、一歩間違えれば顧客へ不快感を与えたり、近隣トラブルとなるケースも少なくありません。近隣との円満な関係を保ち、顧客が快適に過ごせるようにするためには、排煙・排気・換気設備の整備も重要なのです。

【ダクトの役割と費用相場】については、
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厨房機器にかかる費用

厨房機器を【新品】で購入する場合、おおよそ100～200万円程度の費用がかかり、店舗規模や提供メニューによってはそれ以上に金額が膨らむケースも稀ではありません。実に予算を抑えたい開業者にとっては頭を悩ませるところです。

費用を抑えるためには、飲食店向けの設備を取り扱う複数の業者から相見積を取り、リースや中古品の購入も合わせて検討することが得策でしょう。中には、予算に応じて新品と中古品を効果的に掛け合わせて提案してくれる業者もあるので新規開業者の方におすすめです。

【中古品】のメリットとしては、新品で購入するよりも安く導入できること。一方で、使用開始後すぐの動作不良やメーカー保証がない商品も多く、二重に費用が掛かってしまうリスクがあります。

また、導入手段として【リース】を利用するのも一案です。保証とアフターサービスがしっかりしており、月額数万円で新しい設備を利用できるので初期費用を削減する上では大きなメリットを感じられます。しかし、リースは新品購入に比べて最終的に支払う総額が高く、基本的に中途解約ができないという制約があるので、リース期間中に廃業せざるを得ない事態となった場合でも利用の有無に関係なく契約期間分の残額を支払わなければなりません。

【厨房機器の導入や厨房の設計】については、
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厨房設備の減価償却と耐用年数

「減価償却」とは、設備を取得するために支払った金額をその年の費用として全額計上するのではなく、数年間に分けて計上する会計手法です。
その分割計上にあたり、対象の減価償却資産が本来の用途用法により通常効果をあげることができるとする年数が「耐用年数」です。こちらは公平性に基づき国税庁が一律に定めているもので、必ずしも実際にその機器の使用可能年数とイコールではありません。

減価償却の計算方法にはいくつか種類がありますが、一般的に用いられる「定額法」では、厨房設備の導入にかかった費用を耐用年数で割って計算します。
一般的な飲食店の場合、厨房設備の耐用年数は8年。したがって、対象の減価償却資産が80万円の場合、8年間にわたって毎年10万円ずつ経費として計上することになります。

原則、対象の取得価額が10万円未満であれば一括で計上し10万円以上であれば分割して計上するルールとなっていますが、例外として10万円以上のものであっても一括で減価償却できる特例も存在します。

減価償却は、開業者にとって重要度の高い経理上の手法であり、実際の支出を伴わずに経費を増やすことができるため節税対策としてたいへん有効です。しかし、誤って赤字計上になってしまった場合に銀行の融資が受けられなくなってしまうといったリスクもあるので、一度税理士に相談することをおすすめします。

【減価償却の特例制度と対象となる内装工事費用】については、
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厨房設備を導入する際の留意点

【１】第一に注意すべき点が厨房と客席のレイアウト。従業員とお客様、双方が行き来しやすい動線を確保しましょう。

【２】設備の隙間は汚れが溜まりやすいので、清掃をしやすいように配置する必要もあります。

【３】火器（ガス）を使用する場合、所轄の消防署に届出をする必要もあります。
例えば、消費量120Kw以上のガスを使用する際には、「火気を使用するなどの届出」という書類を提出しなければなりません。さらに火力の強い設備を設置する場合や、火力の低い設備であっても複数設置することで基準値を超える場合には別途書類が必要です。地域によっても要件や提出書類が異なるため、詳しくは店舗所在地を管轄する消防署に問い合わせてみましょう。

開業時に必要な【消防署】への申請手続きについては、こちら！
https://www.abc-tenpo.com/contents/knowhow/10466.html

居抜き物件を利用するという選択肢

厨房設備の導入費用を抑える方法としては、居抜き物件を利用することも一つの手段です。
居抜き物件では、前テナントが使っていた設備を「造作譲渡」という形で引き継ぐことができ、新たに導入するコストと準備期間を大幅にカットすることができるのです。

しかし、居抜き物件の設備＝中古品ということになるので、引き継いだもの全てが正常に機能する保証はありません。居抜き物件を契約する前には、必ず専門業者によるチェックを受けてください。

”製造年月日が古い””使用年数が長い”といった設備・機器の場合には、修理費用がかかるほか、新しい設備の導入費用と撤去費用がかかる可能性が大いにあります。造作譲渡に関しては、前テナントと交渉することも可能です。故障品やリース品などの不要なものは撤去してもらい、無駄をなくした状態でスタートを切れるよう事前に確認しておきましょう。

【事前にトラブルを防ぐ居抜き物件の選び方】については、
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