【インバウンド】訪日観光客の取り込みを考える際に大切なこと①･･･外国語メニュー

昨今、日本を訪れる外国人観光客が増加しています。
日本政府観光局「年別 訪日外客数, 出国日本人数の推移」での統計では、2018年には述べ31,191,856人が訪日が記録されています。2008年は8,350,835人の訪日であったことから、直近10年で約4倍弱も増加しています。

現時点で大多数の人々が海外から日本を訪れていますが、2020年は東京オリンピック・パラリンピック、2025年には大阪・関西万博の開催が控えており、すでに高まりつつあるインバウンド需要は今後もさらに高騰することが予想されます。

飲食店にとっては集客のチャンス

訪日外国人観光客が増加することで、街中を歩く人々の数も自ずと増えていきます。とくに、観光地や繁華街の活気は従来よりも増していくことは容易に予想がつきます。
飲食店にとっては、自店舗に来店する可能性のある人々の母数が増えることから、集客の確度が高まるチャンスと言っても過言ではありません。

訪日観光客の取り込みを考える際に大切なこと①･･･外国語メニュー

世界には様々な国や地域が存在し、言語や文化は多種多様です。
飲食店が訪日外国人観光客の取り込みを考える際、日本人相手と同じような手法での集客を試みても、やり方や対策方法によっては成功しない可能性もあり得るため注意が必要です。

まず第一に考慮すべきことは「言語」。ありきたりなことではありますが、言語の違いを考慮して策を打つことは非常に大切です。
昨今は指差し会話帳や翻訳アプリといった便利な物が登場し、異国の地を観光するうえで言語の壁に困ることは軽減されました。
しかし、飲食店のメニューに関しては前述の便利ツールを活用できないケースが多々存在します。

鶏白湯ラーメンを翻訳ソフトにかけると「温泉ラーメン」に！？
外国語メニューを作る際は翻訳ソフトに頼りすぎない！

外国人観光客に向けた英語メニューを作る際、ただ単に翻訳サイトや翻訳ソフトを使用して訳したものを載せるだけでは、意味合いが通じない場合もあります。
Sushi, Tempura, Ramenなど、海外でも有名な料理名であれば大体は通じますが、その中でも詳しい品目や独自のメニューなどは翻訳ソフトでも対応しきれないケースも多く存在します。
例を挙げると「鶏白湯ラーメン」を日本語⇒英語の翻訳ツールにかけると“Chicken white hot spring ramen”と表示されます。

白湯（パイタン）に当たる部分が“white hot spring”と訳されていますが、白い温泉という意味になってしまいます。
本来であれば、鶏白湯ラーメンの英語表記は“ramen with a slow-cooked chicken-bone soup”（訳：鶏の骨を煮出したスープのラーメン）などの表現が正しいですが、前述の温泉を意味するような表記になってしまうのは、「白湯」という言葉が翻訳に対応していないことから生じる問題です。

もし訪日外国人観光客が“Chicken white hot spring ramen”という記述を見た場合は「鶏の白い温泉ラーメン・・・？なんなんだこれは！」と混乱に陥ってしまいかねません。
これだけだと笑い話で済みますが、アレルギーに関する食物が正しく訳されておらずに注文・喫食してしまってアナフィラキシーなどの発作が発生した場合、大問題となってしまいます。これは中国語、韓国語、スペイン語などの多言語にも言えることです。

今の時代は、インターネットの検索エンジンで「〇〇 英語」「〇〇 中国語」…と検索すれば、学習のサイトなどで本来の外国語表記の解説が見つかります。
店舗独自のオリジナル商品を外国語メニューに表記する場合も、使用している素材の外国語名を一つ一つ調べ、たとえ並べて明記するだけでもだいぶ親切になります。

若干の手間はかかりますが、本来の意味合いに合った言葉を掲載することで、日本語が分からない外国人観光客にも安心してお店を利用してもらうことができます。
異国の地での安心はクチコミが広まりやすいため、海外のグルメ情報サイトに良いクチコミが掲載されて訪日観光客取り込みの拡大につながるケースもあり得ます。

食券機がある場合は、外国語メニューと番号で連動させよう

お店が食券制の場合、日本語が分からない外国人観光客にとっては、外国語メニュー表で気になったものがあっても券売機で同じメニューのボタンを探すことは簡単なことではありません。
分からない言語はすぐに覚えることが難しいため、メニュー表と同じ文字を券売機から探すことは神経衰弱や間違い探しのようなものであり、至難の業です。
そのような方でも押したいボタンを簡単に見つけられるよう、外国語メニューの品名と券売機のボタンに同じ番号を明記することで、スムーズな食券購入を促すことができます。

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